超高齢化社会を見据え通院困難な患者が予想されます。 独居者はもちろん、家族が居たとしても遠かったり仕事をしていたり通院介助には限度があります。 そんな中、特定看護行為制度が制定され、興味を持ちました。 特定看護師になれば患者が受診によって体力を消耗する事なく、住み慣れた在宅でタイムリーに処置が受けられるようになると考えました。 2025年問題に向けて、更なる在宅医療の推進を図っていく為には、個別に熟練した看護師のみでは足りず、医師または歯科医師の判断を待たずに、手順書により、一定の診療補助を行う看護師が求められます。 特定看護行為の活用により期待される効果として、患者の状態を見極めることでタイムリーな対応が可能となります。複雑化した医療の場において、チーム医療の円滑化のための調査を行う事により、連携が強化され最善の医療が提供できると考えられます。患者、家族の立場に立ったわかりやすい説明ができ「治療」と「生活」の両面からの支援の促進に貢献できるようになります。医師の手順書に基づいて特定行為を行う訳ですがただ実行するのではなく高い知識力から根拠に基づいたアセスメントと判断能力が求められます。アセスメントの目的は、医師と診断治療方法を共有し、適切なケア方法を検討し実施する事です。その為には医学的な知識と判断をもって患者の評価を適切に行う能力が求められます。身体診察技術を駆使して患者の緊急度、重症度を判断し適切なタイミングで医師に報告する事が必要です。また特定看護行為を駆使する事で患者の初期対応が可能になり重症化を防止する事が出来ると考えます。そこで貴施設の研修理念である「高度急性期医療から地域医療、在宅医療まで多岐にわたる役割を担っている中で、地域包括ケアを念頭に置き、患者の入院期間のみならず退院後の在宅療養を支える為に、より自律してケアを提供する事ができる看護師を育成する」の理念に基づき研鑽を重ねて行きたいと考えます。
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